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センター(研究拠点)紹介

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ストレス研究センター
Keio Center for Stress Research (CSR)

センター長:三村將(医学部 教授)
活動拠点キャンパス :信濃町

センター概要

近年、メンタルヘルス不調による長期休業者の増加、精神障害に対する労災補償事例の増加、年間3万人で高止まりしている自殺者のうち労働者が多くの割合を占めていることなど、企業のメンタルヘルス不調が大きな社会的問題となっている。さらに、精神障害が五大疾病の一つに加えられたこと、ストレスチェックの義務化など、産業精神保健の重要性はいや増すばかりである。
本センターでは、企業との受託事業を通じて、うつ病などの精神障害に対する予防から職場復帰支援にいたる包括的なメンタルヘルス対策のための新たなシステムを研究開発する。
具体的には、KEAP(Keio Employee Assistance Program、従業員支援プログラム)事業、すなわち、都内従業員約一万人規模の企業と慶應義塾との間で締結された業務委託契約に基づき、精神科医と臨床心理士がチームを組み、契約企業従業員に対して職場復帰支援を中心としたメンタルヘルス対策業務を行っている。さらに、KEAPの知見に基づいて、より規模の小さい企業にも導入可能なプログラムの研究開発を行う。

キーワード・主な研究テーマ

KEAP(Keio Employee Assistance Program), 職場復帰支援、企業内うつ病、ストレス障害、産業メンタルヘルス対策、うつ病疫学研究
 

2017年度 事業計画

■前年度より継続する活動内容について、継続する背景・根拠と目標

KEAPについては、契約企業から強い継続希望があり、またストレスチェック制度義務化に伴う、支援プログラムを求める企業も現れてきている。これらのニーズに応えるべく両事業を継続する。
認知機能トレーニングプログラムと行動評価検査を完成させ、実際にうつ病リワークプログラムの現場でそれを実施して効果検証を行う。
文部科学研究にて、マインドフルネス認知療法のwellbeingに対するRCTを開始する。
Meiji Seikaファルマの受託研究で抗うつ剤の費用対効果研究を完了させる。

■2017年度の新規活動目標と内容、実施の背景

 KEAPの方法論を社会に広く発信する目的で、事業の新規契約先の開発を行うと共に、さまざまな機会を利用してその実績を発信していく。
ストレスチェック制度義務化に伴う企業のニーズを研究し、対応できるプログラムを開発する。
公文教育研究会からの研究助成を受け、介護者のwellbeingに関連する因子の研究を実施する。

2016年度 事業報告

■当該年度事業計画に対する実施内容、および研究成果と達成度

KEAP事業を継続し、プログラムの改善と知見の蓄積を行った。1社が継続中である。
ストレスチェック制度義務化に伴い、産業医の役割(ストレスチェック実施および高ストレス者への面談指導)の支援プログラムを開発した。1社において実施した。
RHP(Return to Health Program:慶應版リワークプログラム)向けに作成した、認知機能トレーニングプログラムをもとに、大阪工業大学と共同で新たな認知機能トレーニングプログラムソフトの開発を進めている。現在、ほぼ実用化可能な段階になり、効果検証を実施するための準備も進めている。また、「仮想現実(virtual reality)空間」を利用した、遂行機能障害の行動評価についても検討中である。
いくつかの研修会(慶應産業精神保健カンファレンス)を開催し、産業メンタルヘルスに関する知識の獲得や教育的なプログラムを提供した。
文部科学研究にて、マインドフルネス認知療法のwellbeingに対するプログラムを開発した。公文教育研究会の受託研究で、介護保険サービス利用者に対する学習療法の1年後の介護予防効果および費用対効果研究を実施した。Meiji Seikaファルマの受託研究で抗うつ剤の費用対効果研究を開始した。
以上の活動により、十分な達成度を得たと考えている。

■公刊論文数(件数と主たる公刊誌名)、学会発表件数(国内・国際)、
 イベントなど社会貢献の実績(年月日、場所)

公刊論文数:12 主たる公刊誌名:Adad Psychiatry、Neurology Asia、精神療法、精神科、精神科治療学、臨床心理学
 学会発表件数:国内 16  国外 1
 イベントなどの社会貢献の実績
  慶應産業精神保健カンファレンス 3回、小寺記念精神分析研究財団「臨床家のための、産業メンタルヘルス実践セミナー」 10回、中央労働災害防止協会「事業場内メンタルヘルス推進担当者養成研修」、「心理相談専門研修」、第28回慶應義塾大学医学部市民公開講座、その他複数企業にて「管理監督者向けメンタルヘルス研修」を実施した。

■センター活動を通じて特に成果を挙げた事柄

2016年度は、KEAP事業を継続し、その知見をさらに蓄積した。
ストレスチェック制度義務化に伴い、産業医の役割の支援プログラムを開発し、実施した。
大阪工業大学と共同で新たな認知機能トレーニングプログラムソフトの開発をほぼ実用化可能な段階まで進め、効果検証を実施するための準備も進めている。
文部科学研究にて、マインドフルネス認知療法のwellbeingに対するプログラムを開発した。公文教育研究会の受託研究で、介護保険サービス利用者に対する学習療法1年間の介護予防効果および費用対効果研究を完了させた。Meiji Seikaファルマの受託研究で抗うつ剤の費用対効果研究を開始した。
社会的貢献としては、慶應産業精神保健カンファレンスを継続し、これを基盤とした公開シンポジウムを開催した。さらに、学会や講演会等の機会を活用して我々の取り組みを広く発信した。

所員

所員(兼担)

三村將 精神・神経科学  教授
白波瀬丈一郎 精神・神経科学  特任准教授(有期)(研究/教育/診療)
田渕肇 精神・神経科学  専任講師
佐渡充洋 精神・神経科学  専任講師(学部内)
二宮朗 精神・神経科学  特任助教(有期)(研究/診療)
三浦有紀 精神・神経科学 特任助教(有期)(研究)
斎藤文恵 精神・神経科学 特任助教(有期)(研究)


所員
新井万佑子 先導研究センター 特任助教(有期)(研究)
高橋智子 先導研究センター 特任助教(有期)(研究)

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